ビットコインの誕生から現在までの流れについての経過と各国のビットコインに対する動向と価格の推移を確認してみましょう。
ビットコインの誕生
ビットコインは暗号通貨といわれており、 暗号を利用して、偽造したり、情報を書き換えたりできないようにされている通貨です。元々、ビットコインは仮想通貨として機能するのか、 問題点はないかを検証するために、まるでゲームのように取引が開始されました。ビットコインは、2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る謎の人物が公開した論文に興味をもった人たちが分担してコードを書いたのが誕生といわれています。そして2009年、ブロックチェーンの最初のブロックが公開されました。
サトシ・ナカモトの正体は謎に包まれています。ビットコインが初めて、現実世界で通用する通貨としての価値をもったのは、2010年5月22日で、フロリダのプログラマーが「ビットコインでピザを注文したい」とビットコインの開発者のフォーラムに投稿したのがきっかけです。投稿に応じたピザ屋が、「ピザ1枚=1万BTC」で取引が成立します。この瞬間、 ビットコインが現実の「モノ」と交換できるようになり、通貨としての価値を持ち始めました。
2009年から2010年
2009年にビットコインのブロックチェーンの最初のブロックが誕生し、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモトからソフトウェア開発者であるHal Finneyへ、ビットコインの送信が世界で初めて行われました。 2010年は初めてビットコインの決済がされた年であり、ビットコインが通過としての役割を持った年です。それと同時に、ビットコイン取引所Mt.Goxがサービスを開始した時期です。ビットコインは急速に成長し、10倍以上の価値を持つようになります。そして、Jed McCalebにより、世界最大のビットコイン取引所となるMt.Goxがサービス開始しました。Mt.Goxの前身はトレーディングカードゲームのオンライン交換所でした。 また、同時に世界初のマイニングプールであるSlush’s poolが初めてビットコインの採掘に成功した年でもあります。
2011年から2014年
2011年からメディアに注目されたことによりビットコイン価格は、急速に上昇しました。2012年はビットコインの信用性が問われると同時に、決済の受付を行うことが認められた年でもあります。 2013年は、キプロスという国が金融危機に陥り、銀行が閉鎖されるなど普段使用されている現金（法定通貨）の価値は普遍的ではないと多くの人が考えた年でした。この金融危機を受けて国の中央管理に依存しない仮想通過に対して注目が高まりビットコインの価格がかつてないほど、急速に上昇ました。
中国では政府が金融機関によるビットコインの取り扱いを一切禁止し、注目される存在になりました。また、アメリカカリフォルニア州のサンディエゴで世界初のビットコインATMが設置されました。2013年12月には、ビットコインが史上最高価格をつけ、日本円-ビットコインの取引で一時127,800円/BTCを記録しました。最高価格を記録した同日、中国政府が金融機関によるビットコインの取り扱いの一切を禁止することを発表し、民間の中国取引所が自主的に一時サービスを中止するなどして、これ以後大きく価格が下落することとなります。また、日本では、NHKでビットコイン特集を組まれるなど注目を集めるようになりました。2014年6月には国内初のビットコインATMが登場します。
しかし、2014年は最大のビットコインの取引所だったMt.Gox社が閉鎖され多くの人がビットコインを失うことになりましたが、同時に多くの仮想通過の取引所が生まれた年でもあります。2014年5月に、bitFlyerが取引所、決済サービス、ブロックエクスプローラー等様々なビットコイン関連サービスをリリースすることになります。2014年9月には、取引所サービス等もリリースされ、ビットコイン決済サービスのcoincheckがサービス開始しました。また、2014年6月には、パソコンの大手Dellがアメリカ国内でのビットコイン支払いを開始し、Paypalがビットコイン決済への対応開始を発表し、2014年12月には、米Microsoft社がビットコイン決済を受付開始しました。
2015年から2017年
2015年、日本国内においてはMt.Goxの破綻により、熱が冷めてきます。しかし、海外ではMt.Goxは取引所の破綻でありビットコインの信頼度を損なうものではないという認識で、ビットコインの値段はまた高まりますが、同時に多くの規制を受けるようになった年でもあります。2015年8月には、Mt.Goxの元経営者Mark Karpelesが口座残高を不正に操作した容疑で逮捕され、業務上横領の容疑で再逮捕されることとなります。
2016年はビットコインには決済に使用されることが増えましたが、同時に再びハッキングの危険に晒された一年でした。これまでで最大規模の約12万BTCが盗難の被害にあったといわれています。日本では、ビットコインによる公共料金の支払いも導入され、大手銀行もFinTechに着手し、政府もビットコインを貨幣に認定する法規制案を閣議決定しました。
2016年10月には、消費税が課税とされていたビットコイン獲得に、2017年より無税になることを日銀が発表しました。これで、ビットコインは、商品から通貨と認められたといえるでしょう。 日本の銀行も、それぞれに独自の仮想通貨の発行に踏み切っていきます。なぜなら、銀行や政府を介在しない通貨があるのは、銀行そのものの存在が危なくなるためです。2016年3月には、通販事業を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済の受付が開始され、日本国内での大企業のビットコイン決済受付として、初めての例となります。
2017年1月には、日本円-ビットコインの取引が過熱し、円ベースでMt.Gox事件前の最高価格を超える史上最高価格をつけます。また、日本円で過去最高のビットコイン価格を記録した同日、中国人民銀行が中国国内の三大取引所を呼び出し、ビットコイン投資の過熱に対する警告が出されます。結果的に中国取引所の取引手数料無料が撤廃されるなど中国人民銀行による規制による影響で、圧倒的な取引高を維持していた中国取引所の取引高がかなり、減少しました。2017年3月には、世界的にビットコインの価格が上昇し、ドルベースでこれまでで史上最高価格の約1330ドルをつけました。また、ビットコインをはじめとする仮想通貨を日本で初めて法律内で規定した改正資金決済法等が4月1日に施行されました。この法律は主に仮想通貨取引所に対する利用者保護を目的とする規制です。新しい仮想通貨（アルトコイン）も登場しはじめ、2017年は仮想通貨元年とまでいわれるようになりました。
仮想通貨元年となる2017年
2017年は、日本国内ではビットコインの価格上昇が過熱し、非常に注目された年でした。ビットコインは、サトシ・ナカモトという謎の人物が公開した論文が誕生のきっかけとなりましたが、元々がゲーム感覚で生み出されたものです。ビットコインを世に知らしめたのは、取引所Mt.Goxですが、2010年の年です。この年から、ビットコインは注目され、世界各国で取り扱われます。しかし、日本では、2015年、Mt.Goxの破綻により、ビットコインの熱が冷めます。
一方、海外では、ビットコインの信頼度は失われることなく、取り扱われます。中国では取引が過熱し、規制が行われたほどです。2017年、中国にかわり、日本がビットコインの市場で4割ほどを占有し、改正資金決済法等が4月1日に施行されます。一進一退を繰り返したビットコインの価格ですが、今後も法定通貨に代わり、主役の存在になりえる可能性を持っているといえます。
