ビットコインが近い将来主要通貨に
現在1コイン約200万円のビットコインですが、まだまだ停滞を見せない仮想通貨です。仮想通貨と言ったらビットコイン。そんなイメージが世界中で持たれています。このビットコイン、今後「主要通貨」になるというのはご存知でしょうか？「主要通貨」とは今まで「ドル」や「ユーロ」「日本円」といった皆さんが知ってるいわば「お金」と呼ばれる存在です。その「お金」と呼ばれる存在に仮想通貨のビットコインがなるのも近い未来の話です。
ビットコインは世界中でレートが変わらず、中央政権が存在しないため市場操作なども行われません。そしてさらに世界中でスマホ一台あればお財布として使うことも可能です。アメリカではコンビニや家電量販店でもビットコインが使われるほどメジャーになっている通貨です。電子マネーにも似ている一面を持っていますが、電子マネーよりも利便性があり、さらには価値が上がりやすいということで注目を集めているのは皆さんご存知でしょう。さらにはビットコインそのものが投資商品ではなく「お金そのもの」として扱われているので今や、『ネットゴールド』として扱われているビットコインです。
国の通貨になる可能性も秘めているのがこのビットコインで財政破綻をした国で有名なジンバブエは、今後ビットコインを「第2の国の通貨」として使用する動きを見せています。国の通貨になるほどの信頼もあるビットコインです。そして今回伝えたいのはこのビットコインの主要国になっているのが私たちの国、日本です。つまり仮想通貨バブルが世界中で始まるなかでその主役として君臨するのが私たちの国、日本ということなのです。今回はタイトルの通りビットコインが日本中心で回っているということを話していきたいと思います。
ビットコインへの確信
今月13日のニュースでは「仮想通貨のビットコインが金融史に残る急騰劇を演じている。17世紀のチューリップや1970年代後半の純金(ゴールド)に似てきた上昇相場の主役として躍り出たのが日本の投資家だ。まれにみる急騰ぶりにバブルの懸念が膨らんでいるものの、将来性やテクニカルなど、投資家はそれぞれの「確信」をもって臨んでおり、簡単には降りそうもない」という記事がありました。これがなにを意味するかというと「ビットコインの急騰ぶりに日本の投資家が確信を持っていて、市場参入を増やしている」ということになります。この「確信」とは1970年代に純金の投資をしていた人ならわかりますが「将来的に必ずお金の代わりになる」=「価値が上がる」という確信です。この理論に根拠を持たせるとしたら現在のビットコインは1970年代の純金の動きに類似しているといった点でしょう。
ビットコインは1970年代の純金市場と同じ動きをしている
同記事では「未整備の市場なだけに、トレーダーの視点からみておかしいところがごろごろしている。それがもうけの源泉になる」ということを書いています。これはどういったことかというと、当時の純金に照らし合わせて説明するとわかりやすです。1970年代は日本で純金の売買が始まった年代でもあります。「純金を買う？」というのは当時の日本人にとっては不思議なイメージでした。この理由は今まで貴金属や工業触媒として用いられていた純金をなぜ加工もされない状態で買わなくてはいけないのか？という感覚を持っていたからです。つまり「純金自体に価値があるかどうかはわからない」という感覚だったのです。
当時の日本人は「なぜダイヤを原石から買わなくてはいけないのか」という感覚だったのです。つまり加工された状態に価値があって、原石自体には価値がないといった印象を持っていたのです。当時の金価格は1グラム約70円前後です。今思うとこれだけの価値がある純金が1グラム70円で売られていることはあり得ませんね。現在の金の価格は1グラム5,000円です。これをビットコインに例えると「なぜネット上の通貨に価値があるのか？」ということになります。しかもネット上の通貨となればもちろん200万円の価値があるなんて信じられないと思っている人の方が大半です。
価値は時代が作り上げるもの
1980年代～1990年代にかけてバブルが崩壊しました。これをきっかけにすべての土地や通貨などのレートはかなり下がりました。しかし純金の値段はあまり変わらなかったのです。これを機に日本人は純金を「投資目的・リスクヘッジ目的」として買うようになりました。そして2000年代に同時多発テロが起きた時に米ドルが急落し、純金が上がりました。ここで日本人は「純金は世界でレートの変わらないただ一つの資産である」というのを確立させテロや戦争のときに純金は高騰することを知り、そのたびに外貨をもっている投資家は外貨を純金に変えてリスクヘッジを行ってきました。ちなみに「地政学的リスク」とは当時の純金価格の規則的変動によって作り出された言葉です。
そして2008年に世界で有名なリーマンブラザーズが破綻しました。つまり「リーマンショック」が起きたのです。これによって株価が暴落、為替も暴落、純金は少しの値下がりだけでした。この4か月後に純金は元の値段に戻しているのです。これで国自体も純金の信頼性に目を向けだしたのです。ここから純金は年金の運用対象の一部に含まれ、公なところで投資され、純金は安全だということを世間に広めました。
上記の流れはビットコインにも類似しています。現在のビットコインは1970年代から1980年代にかけての純金の動きと類似しています。つまり「ネットだけの通貨」から「投資目的・リスクヘッジ目的の通貨」に日本全体の価値がシフトし、現在では「投資目的・リスクヘッジ目的の通貨」から「価格変動のある利便性のある通貨」にシフトしようとしています。
ここで私が伝えたいことは一点です。「資産が資産としての価値を上げるのは価値がシフトしていくから」ということです。価値がシフトすることによって世間での見方が変わります。世間の見方が変わる＝注目される。注目されるということは信頼を得る前段階ということです。現在のビットコインはこの前段階です。では暴騰で伝えた「日本がビットコインの主役になる」という理由を最後に説明していきます。
日本がビットコインの主役
最近のビットコインの急騰は日本の個人投資家の参戦が大きな原動力になっているのはご存知でしょうか。世界のビットコインの月間取引のうち、日本円の比率は今年八月の時点で約23％から11月の時点で41％まで拡大しました。ちなみに日本の投資家の米ドルのシェア率は約38％です。それをビットコインが上回っているといった結果に。世界の主軸通貨と言われるドルのシェアよりも多いというだけで日本がビットコインの中心になっているのは分かるでしょう。日本における11月の月間出来高は約451万コイン(451万BTC)で初月の時点では約186万コイン(186万BTC)ということで3か月で2倍近くの出来高を日本国内だけで叩き出してるのです。円ベースのビットコイン取引量の全体を占める割合は直近で40％を超える水準で推移しております。
日本の個人投資家が参戦しやすくなったのは、日本が世界に先駆けて仮想通貨の法的整備を行ったことが大きな要因ではないかと言われておりますがこれだけではなくビットコインのブロックチェーン技術が数か月で進歩したからという理由もあります。そしてビットコインの取引量は日本の投資家だけで8月の時点では30％だったのに対し、11月の時点では50％、つまりビットコイン取引の半分が日本の投資家です。この観点から見ても日本はビットコインの主役ではないでしょうか？
そしてなぜ日本人が仮想通貨にすぐに目を付けてシェアを多くしたのかはまぎれもなく「純金取引の経験があるから」という理由になりますね。純金の経験を積んで今の日本があります。価値がシフトしやすくなっているのも今の日本の現状ではあります。だからこそ価値がシフトし始めてる今がチャンスではないでしょうか？
