2017年はビットコインをはじめとした仮想通貨がバブルのように急成長をとげた一年でした。今年2018年はそのバブルがどうなって行くのか注目の一年になるでしょう。
昨今、仮想通貨は急激な速度で成長しており、非常に激しい値動きで常に変化しています。様々な情報が飛び交い大きく値動きに影響を与えており、そのパターンはより一層複雑なものへとなっています。ビットコインは特定の政府などの管理者のいない通貨として世界中に広まり今ではより多くの方に認知されるまでになりました。その仕組みを支える革新的ともいえるブロックチェーンシステムをはじめとして分散型P2P決済システムなどで2009年に開始されて以来大きな成長を見せています。
ビットコイン通貨として6番目の時価総額
ビットコインは2017年で規模を大きく拡大させ、ポンドやルーブルを抜き世界で６番目に大きな通貨となりました。仮想通貨関連が軒並み上昇していく中、仮想通貨の王様とも呼べるビットコインの価格は安定して来ています。
2017年末に200万円を突破してから軟調な動きを示すかと思われましたが再び持ち直し150万円～200万円の間を推移している状況です。価値が安定して来ると同時にビットコインは他の仮想通貨の指標として大きく役に立っています。
ビットコインの価格が下がり、資金が別の仮想通貨に流れるのはよく見られる現象です。投機家たちにとって１つのファクターとして利用されているでしょうし、短期のトレードではなく中期あるいは長期のトレードを主とした投資家たちにとってはビットコインの上昇率、時価総額などから他の仮想通貨の適正価格の割り出しに利用できるでしょう。実際にイーサリアムなどを例にとってみると時価総額が徐々にビットコインに迫ってきています。それだけ大きな上昇を見せているのです。イーサリアムが公開されたとき、その性能からビットコインの上位互換だといわれていました。
ブロックチェーン技術のブロック作成時間しかりスマートコントラクトなどのビットコインにはない機能により、その有用性は誰もが認めるところではないかと思います。その点を考えればビットコインの時価総額に並ぶ、あるいは超えてくることが予想できます。そうして続々と登場してくる仮想通貨にも同じことが言えます。ビットコインに対してより有能な機能を備えた仮想通貨はかなりの上昇を見せています。今後どのような仮想通貨が出てくるかはわかりませんが、ビットコインを抜く通貨が出てくるのは可能性としては十分あり得ることでしょう。
しかしビットコインもその知名度からデジタルゴールドと言われ、ビットコインで決済できるお店も増えてきました。普及率が上がるにつれてその地位は確固たるものになるかも知れません。
通貨の時価総額順位
通貨としての時価総額が6位になったというのはどれだけすごいことなのでしょうか。時価総額6位の記録はビットコインの上昇によって一時的なものかもしれませんが、一瞬でもポンドやルーブルを超えた事実は変わりありません。世界の通貨の時価総額ランキングでは米ドルが一位を獲得しています。これはほとんどの方がご存知かもしれません。米ドルは世界の基準としての通貨だと認識されています。
アメリカが保有する金の埋蔵量を背景に発行される通貨はかなりの安心感と安定感があります。次に続くのがユーロになります。イギリスをはじめとした、ヨーロッパの国々で通貨を統一しようという動きで生まれたユーロが世界2位の時価総額を持つのも納得できます。イギリスがEUを離脱すると話題になりユーロなどの通貨に大きく影響を及ぼすのではと言われていました。FXなどの外国為替取引をする方には記憶に新しいのではないでしょうか。
続いての世界3位は中国の通貨、元です。世界一人口の多いく国と言われ2015年代から爆発的な経済成長を遂げ日本のバブル期のように株価などが高騰した時期があります。中国の経済成長は著しく、日本でも爆買いなどの言葉が生まれました。中国での平均年収は10年前までは300万円程度だったにもかかわらず近年では倍近い700万円以上になっています。ちなみに日本はずっと変わらず400万円前後を推移しており最近は少し減少傾向にあると言われています。そして4位に位置するが日本の通貨、円です。日本はバブル期のような経済成長はありませんが、 戦後以来、継続して平和も守っており経済状況もとても安定しているメリットがあります。そのため、他国が戦争などによって大きく変動する通貨から安定している円を保有することはよくありました。リスクヘッジとしてあまり値動き激しくない円は投資家から非常に人気です。そのため円の時価総額は約92兆円世界で見ても4位の位置に付け入る状態です。
5位にインドの通貨ルビーが入りますが、最近では信頼性が失われつつあり、新たにビットコインが普及する兆しを見せています。そして6位にビットコインが入ります。時価総額も40超円を超え、2040年までには100兆円を超える可能性があるとの見方もあります。
ビットコインキャッシュとビットコインの値動き
200万円という大台を超えたビットコインでしたが、その後下落し150万円程度まで落ち込みました。その際にビットコインキャッシュも同時に下落することが予測されたのですが、こちらは少しの下落後は大きく下げることもなく横ばいで推移していました。ビットコインに比べると取引量も多くはないのですが、どちらかと言えば安定した動きをしています。ボラティリティは十分大きいのですが、ビットコインの値動きと連動しているわけではありません。
ビットコインの購入をクレジットカードで
ここまで大きく成長したビットコインですが、ここで問題となってきているのがクレジットカードでの購入です。現在はコインチェックなどの大手取引アプリにてクレジットカードで購入することができています。それはまだ仮想通貨が広く認知される前で一般の方に普及する前だったため問題として挙がってきていませんでしたが。ビットコインなどが多くのお店で決済手段として利用できるようになるとクレジットカードの現金化として見られる可能性があります。
現金がないにも関わらずクレジットカードで仮想通貨を購入し現金に変えることができるため実質的なキャッシングにあたります。そのためクレジットカードの現金化についてはアメリカで話題となっています。アラバマ州証券委員会のディレクターを務めるジョセフ・ボーグ氏は2017年12月に「持ち家を担保にしてのホームエクイティーやクレジットカードでの購入はキャッシングを使用して取引している危険な状態だ」と警鐘を鳴らしています。
ビットコインで迎える破綻
上の章でビットコインをクレジットカードで購入することの危険性について少し触れましたが、ビットコインの上昇を狙ってキャッシングをして仮想通貨を購入している人が増加しています。その際に仮想通貨が大きく上昇すればカード引き落とし日までに決済すれば問題ありませんが、下落した場合は目も当てられません。仮想通貨はどのように推移するか正確なことは誰もわかりません。自己資金あるいは余剰資金でのトレードが理想でしょう。
現にアメリカの2017年11月の消費者信用残高では10月と比較して280億ドル増（8.8パーセント増）と高い上昇を記録しています。
そしてローン調査会社のLendEDUがビットコイン投資家に調査を行った結果、全体の18.2パーセントがクレジットカードでビットコインを購入し、さらにそのうちの22.1パーセントは未払いという結果になりました・ビットコインなど仮想通貨をキャッシング利用で購入するのは非常にリスキーと言えるでしょう。
