著名人による仮想通貨の発言や出来事

日本の著名人

ホリエモンは仮想通貨取引にかなり積極的です。ホリエモンは動画サイトやSNSなどで仮想通貨の将来性などを発言しています。ホリエモンはイーサリアム、リップル、モナコイン などに対して発言しています。ホリエモンは仮想通貨で銀行業務を補うことができ、これが実現すれ人件費削減や24時間送金を可能にできます。

ガクトは仮想通貨に関するビジネスを立ち上げると表明しました。自身の本名を「大城ガクト」と明かし本名まで明かした為本気で仮想通貨事業に関わると周りは思っていました。「SPINDLE」という名前でICO参入するも問題が続発して中止になってしまいました。ガクトと組んだと思われる事業者は以前に行政処分されていたことが分かり、危ないものではないかとネット上で言われていました。この情報が出回ってしまいうまくビジネスを進めることができませんでした。

お笑い芸人のたむらけんじは仮想通貨により大儲けしたと言われています。たむらけんじは芸人に仮想通貨を広めた本人であると言われております。コインチェックからネムが不正流出した事件により芸人の中でも盗まれた人が出てきました。結果として損失してしまい、貯金がほとんど無いという芸人まで出てきてしまいました。そのせいでたむらけんじは世間から批判されてしまうことになります、たむらけんじは「犯人より俺の方が悪者扱いにされている」と発言しています。批判を受けていますがたむらけんじは独自の仮想通貨タム「TAM」を作ると明かしました。

麻生太郎金融相は仮想通貨の乱高下に対して「何でもかんでも規制すればいいとは思わない」と発言しました。中国や韓国の厳しい規制に対して日本は比較的冷静に見ていることが分かります。仮想通貨は今後どのようになるのかわからない為今後どのように発展し、どのような制度ができるかは明確ではありません。ですが麻生太郎金融相は仮想通貨の取引所の規制を強化すると明らかにしています。

海外の著名人

アメリカは世界的に見ても時代が進んでおりアメリカの動きに注目することで時代の流れを知ることができます。アメリカでも意見は様々で反対意見の方が目立ちます。多くの著名人がバブルが弾けることに危惧しています。世界で有名な投資家であるウォーレン・バフェット氏は「ビットコイン投資は避けるべき」やJPモルガン・チェース最高経営者のジェームズ・ダイヤモンド氏は「詐欺だ」「通貨としては機能しない」などと批判的です。ベン・バーナンキ(FRB議長)は価格変動や不正利用などの仮想通貨の危険性について発言しています。

一方ビル・ミラー氏は積極的に投資していいて、ウォーレン・バフェット氏の意見に反対しています。アメリカの投資家には仮想通貨があまり支持されていません。ですがミュージシャンやハリウッドスターの中では仮想通貨が人気です。

JPモルガン・チェースのジェイムズ・ダイモン氏は昨年の9月「ビットコインは詐欺」と発言しましたが、最近になり仮想通貨の将来性が見えたのか、詐欺と言ったことを後悔し、更には仮想通貨の将来性まで発言していました。ブロックチェーンに将来性を感じICOに関しては「個別に評価しなくてはならない」と発言していました。

ペイパルCFOのジョン・レイニー氏は将来仮想通貨支払いが一般的になる可能性が非常に高いと言われています。ですが日常的に利用されるのには長い時間がかかると発言しています。

仮想通貨の創設者(会社)

仮想通貨は一体どのように価格変動するのかイーサリアムの創設者であるヴィタリック・ブリテンは2013年にイーサリアムを考案した人です。イーサリアムの時価総額は2位で価格も90,000円と(2018年2月22日現在)仮想通貨の中でも上位です。イーサリアムは今後更にセキュリティや送金スピードをあげると発言しています。ですがヴィタリック・ブリテンは仮想通貨がいつゼロ近くに下落しても分からないと警告し、失っても構わない以上の資金で投資すべきではないSNS上に投稿しました。

TRON創設者のジャスティンサンはSNSで 「非常に有名なファンドが仮想通貨に投資することを決定した。その重要なポートフォリオとしてTRXを選択した。我々は主要な投資ファンドからも注目を集めつつある。」と投稿しました。ジャスティンサンは日本の金融庁に正式に申請書を提出し、複数の取引所からTRONを上場させると表明しました。

AI(人工知能)

人工知能も仮想通貨に対して発言をしています。昨年は「年末にビットコインが日本円にして2,000,000円代に到達するだろう」と言う予測が見事に的中しました。人工知能までも仮想通貨に触れていることは今後人工知能と仮想通貨の新たな動きが見られるのかもしれません。

人工知能は2018年に入り新たな予測をしました。内容は昨年とほぼ同じで「1ビットコインあたり2,200,000円」と言う予測をしました。現在では1,000,000円台を変動していますが今年は2,000,000円に到達しても価格が昨年よりも安定するという意味も考えられます。
昨年12月に日本で仮想通貨市場予測プラットフォーム「SIGNAL」のサービスが開始しました。このサービスは会員登録する事で利用でき、ポジティブな話題とネガティブな話題で分ける事ができます。世界中の最新ニュースを分析できるので世の中の状態や投資家の心境を簡単に知る事ができます。

最近では人工知能にお金を預け自動で資産運用してくれるサービスができました。人工知能は既に価格を的中させたりしているので今後人口知能が仮想通貨の取引をする可能性が十分に考えられます。仮想通貨の取引所が人口知能を取り入れれば可能なことですが仮想通貨に対する明確な法案もありませんので、今後の動きを確認しておく事が必要になります。

更に人口知能が独自で仮想通貨を発行したり、ブッロックチェーン技術などの技術向上に関わるかもしれません。人口知能が仮想通貨を発行した場合もしかしたら既存の仮想通貨よりも性能がいいのかもしれません。

海外政府

マルタの首相ジョセフ・マスカット氏は「ビットコインのような暗号通貨を受け入れなければならない。」と発言しました。更に「ヨーロッパ諸国の政府は仮想通貨やブロックチェーンに対して今以上に投資すべき。」と、前向きな発言をしました。

フィリピン政府は仮想通貨の変動が激しいことからリスクに関することを表明しましたが、規制がなく自由に取引ができます。フィリピンでは取引所がコンビニエンスストアなどと提携し近場で仮想通貨を購入できます。フィリピンではクレジットカードの保有者数の少なさと、スマートフォンの保有率の高さからこのような結果になったと考えられます。

ロシアではクリプトルーブルを国の仮想通貨するための法案がロシア議会に提出されました。プーチン大統領は仮想通貨の発行は急ぐ必要はないと発言しロシアの仮想通貨を発行することを認めました。国が仮想通貨を発行するのはベネズエラが初でペトロという仮想通貨を発行しました。中国でも独自の発行を進めており、中国政府が管理できる計画を進めています。

仮想通貨に対する意見は各国、人によって様々ですが着実に普及しています。最近では仮想通貨を国が発行する動きも見られ今後更に多くの国が発行する事が予測できます。もし国の仮想通貨ができた場合既にある日本円などの通貨は確実に価値が下がります。日本はキャッシュレス化が進んでおらず周りの国より遅れていますがいずれそうなるでしょう。国が仮想通貨を取り入れることはリスクがあります。