仮想通貨は、法定通貨とのレート交換が可能な電子上の通貨です。レート交換と言っても、仮想通貨の銘柄によって価格は全て異なる為、数量は一定ではありません。また、価値そのものも激しく上下するものであり、現在の相場は2017年12月から2018年1月初頭に比較すると、著しい低下となっています。
しかし、仮想通貨の価値に対する期待はマイナス要因を考慮してもまだまだ拡大傾向であり、2017年初頭と比較しても相場は落ち切ってはいません。つまり、投資家や一般ユーザーの大多数にとって仮想通貨の価値への期待値は非常に高い状態が今後も継続していくことを意味しています。そして、値上がりを期待される仮想通貨は、現状でも何種類も存在しており、市場としての勢いが消滅しない限り、タイミング次第で高騰が狙えると言えるでしょう。
XVGについて
XVGは、2016年2月に発行された仮想通貨であり、非常に高性能な通貨としての機能を有しています。ほぼすべての仮想通貨は、仕組みさえ分かっていれば、その取引情報を追跡することが可能です。データこそ膨大にはなりますが、ブロックチェーン技術を使用している場合、取引の1つ1つが記録されている為です。もちろん、不正な改ざんなどは行えませんが、送金・受取に関わる全ての記録は知っている人は、個人の取引履歴まで追跡可能ということになります。
また、XVGの特徴として秘密にしたい取引とオープンにしたい取引を切り替えと送金経路の完全引くとなどの機能を備えています。つまり、匿名性の高さで言えば、ビットコインやネム、リップルなども凌駕する性能を有しています。もっとも世界中で、匿名性が高い仮想通貨は規制されつつあるので、市場のニーズに沿うのかは不透明ではあります。
加えて、XVGには簡易的な送金・チップのような気分的な送金が可能です。方法そのものは簡単であり、Twitterでもやり取りが可能です。ちなみに、XVGにはコミュニティが存在しており、そのコミュニティは連日非常に盛り上がっています。XVGは今後の高騰が期待される通貨の1つであり、購入する場合は海外取引所であり日本語対応も行っているBinanceへの登録がお勧めです。
Tronについて
Tronはエンターテイメント性に特化した仮想通貨です。どちらかと、通貨というよりはインフラ設備に近いものであり、機能として様々なコンテンツやアプリ・オンラインゲームなどの独自性の高いプログラムも作成から配布、報酬の回収までを行える機能を有しています。つまり、コンテンツとしてしっかりとした報酬体系を個人で整えることが可能であり、既存のコンテンツ概念を全て破壊し新たな体系を作れるということになります。
また、詐欺通貨と呼ばれるような実体のない過疎通貨も少なくはありませんが、Tronはシンガポールの法律に則り運営されている通貨である為、安心感もあります。加えて言えば、創業者はJustin Sun氏であり、彼は世界でもユーザーの多い音楽ストリーミングサービス「Peiwo」のCEOでもある為、社会的な地位も有しています。
Tronを介して作成されるコンテンツはユーザーに帰属します。つまり、Tronを使用した新たなコンテンツが性交した場合の著作権も開発者であるユーザーに帰属するため、訳の分からない手数料なども発生することはありません。もっとも、Tron財団は公益性の強いエンターテイメントの発達を目標としている為、Tronを使用した利益の確保が優遇されることはないでしょう。しかし、既存の配信システムを根底から覆す可能性を秘めている通貨である為、価格は上昇傾向にあります。特にクリエーターやアプリ配信会社などがTronを使用し始めた場合には、更なる価格高騰が望めるでしょう。
広告収入に頼らないデジタルコンテンツの配信は、コンテンツのあり方を根本的に変革します。Tronのシステムは中央集中型でない為、コンテンツのサービス内容そのもので評価され、その評価を受けてユーザーが増加するという流れを作り出すことやコンテンツの作成・配信から、収益をあげたうえで分配することなども可能です。その為、Tronは価格としても通貨の能力としても非常に期待値の高い通貨となっています。
NEOについて
NEOは中国で開発された仮想通貨であり、有する機能としてはほぼ万能と言っても過言ではない機能を備えています。通貨としての役割のみでなく、プラットフォームとしても利用できるため、NEOを根幹としたシステムの構築が可能です。NEOの作成目的は、NEOを使用したうえで個人情報や取引情報、契約内容などあらゆる管理を可能とするものです。
また、ブロックチェーン技術に対して、契約内容まで含めた技術をスマートコントラクトと呼んでおり、この技術はイーサリアムも有しています。契約内容まで含めるということは様々な契約内容の履行、契約書の取り交わしなどを仮想通貨のシステムそのものに記録しておくことになります。そうなってくると、一度交わした契約は簡単に反故には出来ませんし、もし、金銭的な契約であればその記録内容のみで立証できることになります。もちろん、契約のみでなく、個人情報まで含めているため、本人確認や手続きか非常に容易になる可能性を秘めています。
NEOの発行枚数は1億枚と決まっており、その代替数はNEOの発行会社の関係者が保有している状態です。分散型プラットフォームの役割も果たすNEOですが、ブロックチェーン技術を使用していてもある程度の管理はシステム開発の為に必要になりますし、市場としての価値を安定させるという意味でもNEOの供給量はコントロールする必要があります。それに関連して言えば、NEOが開発された中国では現在、仮想通貨に対する厳しい規制が行われていますが、技術的な面で仮想通貨のブロックチェーン技術に非常に高い関心がある為、規制されつつもNEOそのものが消滅するような事態にはならないでしょう。
BinanceCoinについて
BinanceCoinは中国における最大の取引所であるBinanceで発行されているトークン型の仮想通貨です。トークン型の仮想通貨は供給量が決まっており、発行会社が管理しています。日本国内でもZaifトークンが発行されており、その性質は非常に似ています。これに関連して言えば、今後のZaifトークンの価値は、テックビューロの業績や新たな使用方法次第で価値がいくらでも変わる可能性があります。
BinanceCoinは、Binanceにおける直接取引時の取引手数料に使用可能であり、使用することによって手数料の割引が受けられます。最大で50%ほどの割引が入る為、取引数などに関わらず非常に有用と言えるでしょう。ちなみに、割引率は年数が経つほど減少してく点には注意が必要です。また、Binanceに上場する仮想通貨に投票できるCommunity Coin of the Monthの人気が非常に高く、その投票券としてBinanceCoinが必要になります。加えて言えば、Binanceに上場となれば、草コインと呼ばれる通貨でもある一定の価値を得ることは明白であり、通貨としての価値が高騰することになります。
また、仮想通貨取引所として最大手とも言えるBinanceでは、新たな上場銘柄を一般公開前に配布することもあり、その際にBinanceCoinが重要になります。もちろん、BinanceCoinはBinance内で使い道の多い仮想通貨ですが、仮想通貨としての価値はBinanceの経営状況によって変わってくる点には注意が必要です。
仮想通貨には、日本で取り扱いのないものも多数存在しています。海外取引所での運用では、日本の税制と異なる点も多いため、運用には注意が更に必要になります。しかし、ある一定の価値以上の利益を求める場合、国内取引所で取り扱う仮想通貨みでの運用だけでは数百倍の利益を狙うのは難しい為、海外取引所で取り扱う仮想通貨にも狙いを定めていきましょう。