仮想通貨の仕組み
仮想通貨と一言で言っても全てが同じようなシステムで作られているわけではありません。ビットコイン、ネム、イーサリアム、リップルなどの代表的なコインは、採用しているシステムから作られた目的まですべてが異なります。また、仮想通貨は1,000種類以上存在しており、その全てを把握するのは不可能でしょう。
ビットコインやアルトコインの取引を始めようとする場合、まずはその根本的な性質から理解する必要があります。ビットコインやアルトコインは実体がなく、電子的な存在であり、目に見える形で保有することは出来ません。取引所の残高やウォレットなどでその存在を数字で確かめるしか、その存在の証明は出来ません。技術的な話をすれば、ビットコイン、イーサリアム、リップル、ネムはブロックチェーンの技術を応用しているため、取引履歴と個人情報はブロックチェーンの仕組みそのものを破壊しない限り改ざんできない為、実質改ざん不可能とされています。そして、その他のメリットとして、取引の手数料が安価であること、24時間の取引が可能であること、取引所やウォレットなど自分の資産の管理が容易であること、管理者が存在せず、国や政府なども介在しないこと、国や地域などにとらわれないグローバルな取引が可能であることなどが挙げられます。特に、ウォレットを使用した取引は、ブロックチェーンに記録され、マイニングで更新・書き込まれる為、不正取引や改ざんなどの悪意ある行為には鉄壁の強さを誇ります。
仮想通貨と法定通貨
また、日本では円、アメリカではドルのように各国の金融機関や政府が管理している通貨を法定通貨と呼び、その供給量は政府や国が管理しています。需要と供給のバランスを考えた場合、基本的に円やドルなどの法定通貨は無限に発行可能で、取引量が多いことが特徴です。そう考えると、国の赤字などを大量の法定通貨で返済することも可能ではありますが、そうなると国単位での貨幣として供給量が多くなりすぎることもあり、日本の場合で言えば、体験したことがないであろうレベルのインフレが起きるので国としての体裁を保つことが難しくなるほど困窮することになります。法定通貨のメリットは、上限がないこと、目に見える形で存在していること、国が一定の価値を保証していることなどが挙げられます。
ビットコインやアルトコインなどと、円やドルなどの通貨は、根本的には用途は同じです。どちらも、サービスや商品の購入や取引に使用されるものであり、結果的に利益として残ればユーザーとしてはどちらでも構わないということになります。役割について言えば、仮想通貨の生成目的は法定通貨の代替え品ではありませんが、結果として、法定通貨の役割を担うことが現状では可能です。しかし、取引で利益を出すことを目的とするなら、法定通貨の運用を使用と思ってもよほど金融商品に詳しくない限りは損をする確率の方が高く、ビットコインやアルトコインの市場が活発であるいまだからこそ、取引に期待できる利益や、将来的な価値における期待は非常に高いと言えるでしょう。もっとも、一番多く普及しているビットコインですら、数年先には名前すら聞かなくなる可能性も少なくはありません。
仮想通貨の現状と取引
資産の運用を目的とする取引においては、仮想通貨取引への参入の窓口の敷居はかなり低いものとなっています。株やFXなどは、ある程度まとまった資金がなければ、参入することすら不可能であり、ましてや取引において買値と売値で利益を上げることは、駆け出しのトレーダーでは非常に難易度の高いものと言えるでしょう。しかし、ビットコインやイーサリアムなどの代表的なコインは、少額から取引ができるので、分裂や規制などのマイナスの要因があったとしても価値を失っていません。つまり、分裂や規制などのマイナスの要素があったとしても市場的な打撃は大きくなく、市場全体の未来に対する期待の方がマイナスとなる要因よりも勝っているという状態にあります。
また、ビットコインやアルトコインの取引に関して言えば、取引所でのアカウント開設で容易に仮想通貨を保持することが可能となります。取引に必要な金額は、ビットコイン・イーサリアム・ネム・リップル・リスク・モナーコインなどの各種類で異なりますが、最低でも数千円程度から取引を開始することが可能です。ちなみに、Bitflyerやコインチェックなど数多くの取引所があり、それぞれの取引所で取り扱いが出来る銘柄が大きく異なってきます。例えば、Bitfliyerで売買できる仮想通貨とZaif、コインチェックで取り扱う銘柄は異なる為、取引所を選択する際はその取引所で取り扱っている銘柄なのかどうかを確認してからアカウントを開設しましょう。
イベントや動向など決まった出来事に加え、規制や分裂の情報を加味したうえで運用していく必要がありますが、市場を読んだうえでの運用であれば利益を確保することは難しくないでしょう。もっとも参入額に対するリターンは額が大きければ大きいほど、大きいものとなりますが、自分の読みと市場の動きが合致しない場合、損をする可能性があることはわすれないようにしましょう。
取引そのもので言えば、円やドルを使用する取引では、ビットコインやアルトコインでの運用よりも利益を上げられる確率は低い現状があります。FXなどのレバレッジの倍率は規定されるようになりましたが、それでも負け越した場合の不正は取引者本人が背負うことになります。仮想通貨においてもFXの仕組みはありますが、資金に余裕のある場合か、負け越しても負債とならない程度で抑えるなどの場合以外はトレードの手法としては手を出さない方が賢明でしょう。
取引から見える未来への備え
仮想通貨と法定通貨の違いを踏まえたうえで、将来の為に備えるのであれば、法定通貨の貯金よりも仮想通貨の運用の方が期待値は高いと言えるでしょう。円やドルなどは、ビットコインなどと比べてもその価値は比較的、安定していますが、その安定性が原因で法定通貨の高騰・下落は国の財政が変わらない限りあり得ません。更に言えば、社会的な立場を抜きにして考えても今の状況が好転する可能性は限りなく低く、将来的には財政的・経済的な困難が待ち構えていることが予想できます。また会社員などの安定的な立場と言える地位があっても、会社へ提供する労働で得られる対価は、個々で異なります。その異なる対価の中から、将来への備えとして法定通貨を用意することは賢明ではありますが、それが本当に将来的な助けとなる額にまで達するとは限りません。
そして、取引に関して言えば、仮想通貨の参入の敷居は非常に低く、自分が運用できる範囲でコントロールすることが可能です。例えば、1ビットコインは70万円ほどの価値になりますが、その半額や数万円程度からの運用も不可能ではありません。もっとも、2万円で購入したビットコインが４万円になるとすれば、2倍の値上がりが必要になり、現状の高騰よりも将来的な高騰があり得るのかという視点が大切になってきます。
法定通貨でも確定拠出年金のように低額で将来に備えられる制度もありますが、リターンされる時期は数十年先であり、免税などの効果を踏まえても、現実を変えられるほどの可能性を秘めているとは言い難い現実があります。年金制度も法定通貨による財源をもととしていますが、今の段階で破綻が見え隠れするような状態にまで陥っていると言っても過言ではありません。その為、１人１人が自分の生き方や収入を考慮したうえで、様々な手段を用いて将来に備えることが必要な時代となっていることを自覚しなければ、経済的・家庭的にも未来は暗い結果にしか行き着かないでしょう。
