2017年の仮想通貨バブルから参加している、投資家からすると2018年の市場は大きな変化を感じるでしょう。2017年の仮想通貨取引いえば、ビットコインで現物取引がメインでしょう。なぜ現物取引かというと、投資未経験者に向いている取引方法と右肩上がりの相場だったので、わざわざ信用取引を用いる必要性が薄かったことが挙げられます。勿論、信用取引でレバレッジを掛けた取引方法を実践している人もいたでしょう。
しかし、多くの初心者は現物取引で収益を出すことがメインでした。また、他の取引方法としては、ビットコインのマイニングが人気でした。ビットコインはPoW方式なので、トランザクション処理能力が高い人程より多くの報酬が貰えました。当時は、参加者も2018年より少なかったので、比較的報酬を得る機会があり、マイニングで金利収入のような方法をしていた方もいたでしょう。
もし、これらの方法に慣れて、他の取引方法について覚えていない2017年から参入している投資家がいれば、機会損失をしているともいえます。アルトコインは、新しい機能を実装したり、PoS方式で運用していたりと大きな変化が起きています。そして、今回紹介する仮想通貨のAirdrop（エアドロップ）も、投資家にとって覚えておくべき手法の1つといえるでしょう。
Airdrop（エアドロップ）とは
Airdrop（エアドロップ）は、仮想通貨の開発元が無料で配布を行うことを指します。開発チームや企業側は、開発した通貨の認知度を向上させる為のプロモーション的意味合いも含まれています。他の意味としては、ICOを行わずに経済圏を作ることも目的とされています。
ICOを知らない方に説明すると、仮想通貨を使った資金調達方法のことで、自社開発した仮想通貨を上場前に販売します。そして、投資家は、ICOに公募されている仮想通貨を購入し、その代わりにビットコインなどメジャーで法定通貨に交換できる仮想通貨を支払います。そして企業側は、ICOによって支払われたビットコインなどの通貨を、例えば日本円に交換してプロジェクトの予算に充てます。これがICOの流れになります。
実際には、公募前に企業や開発チームがSNSや公式サイトで呼びかけて周知させます。そして、公募された際には、どのようなプロジェクトを進めるのか・信頼性や実現性はあるのか、といった事を確認して安心材料としてもらう為のホワイトペーパーも公表します。ただ、ホワイトペーパーに関しては、審査がないので企業によっては事実と違うことを記載している事もあります。
また、ICOの問題点として、前述でも触れたように第三者機関による審査がなく、購入した後に上場しているかどうかの監視体制もありません。従って、海外などでは、ICOによる詐欺被害も起きています。具体的には、ホワイトペーパーは虚偽の内容で、さらに上場せず調達した資金と開発チームも逃げる事例があります。このようにICOは、資金調達方法としてはスピーディ且つ、調達しやすい側面がある一方、審査や適切な監視体制や規制がないので、投資家が一方的に被害を受ける可能性もあります。
ICOにもメリット・デメリットありますが、2018年に入り別の方法でプロジェクトを進めるやり方が注目されています。それが冒頭でも紹介したように、Airdropです。Airdropは、投資家にとって資金を失うリスクがなく通貨を手に入れる事ができます。また開発チームも、無料配布することで知名度向上と、独自の経済圏を作り出すことも可能なので最近ではAirdropによるプロモーションも増えています。
Airdrop（エアドロップ）を受け取る方法
Airdrop（エアドロップ）を受け取る方法には、いくつかありどれも投資家が支払うコストはありません。1つ目は、既に市場に上場しているメジャーな通貨を保有していることです。つまり、例えばビットコインをある金額まで保有していれば、上場予定の通貨のAirdropができるというような方法です。また、保有している通貨に関しては支払うというシステムはないので、もし現在保有している仮想通貨と交換することをAirdropと宣伝している業者がいた場合には、それはAirdropではないので注意が必要です。
2つ目は、テレグラムというSNSアプリ内で開発チームが作成したコミュニティ内で、Airdropするパターンもあります。開発チームや企業側としては、開発中の通貨をより多くの人に知ってもらう事・ファンになってもらう事を目的としている場合は多いです。従って、テレグラムで小規模なコミュニティを作成し、そこから独自の経済圏を構築する為にAirdropの条件としていることがあります。
3つ目は、最もシンプルと言える方法でメールアドレスを送り、Airdropを受け取るという方法です。メールアドレスで、Airdropに参加することを知らせてAirdropしてもらう際にウォレットに入金してもらいます。しかし、後述でも紹介しますが、中には個人情報を抜き取る為にAirdropと謳っている場合もあるので、投資家は慎重に見極めましょう。
続いて4つ目は、マイイーサウォレットを所持している事が条件です。マイイーサウォレットとは、イーサリアムなどERC20規格となっている仮想通貨のウォレットです。理由としては、Airdropする通貨に、ERC20規格で開発された通貨が多いことが挙げられてます。従って、必ずしもマイイーサウォレットが条件ということではなく、中には他のウォレット所持を条件としている場合があります。
Airdrop（エアドロップ）のメリット・デメリット
Airdrop（エアドロップ）のメリットは、冒頭などでも紹介しているようにコストを支払うことなく、上場前の仮想通貨を受け取ることができることでしょう。AirdropはICOと違い、企業側が配布している仮想通貨を購入という形で、投資家がビットコインなどを支払う必要はありません。従って、コストを抑える事ができるのは勿論、ICOで起きている被害のように自身の資産を失うリスクがありません。
他にも、新しい仮想通貨を早い段階で知ることができるので、新しい情報も手に入れられますし様々な機能を実装した仮想通貨に触れる事ができます。仮想通貨投資家にとって必要な能力の1つは、様々な仮想通貨の特性や機能などの情報を知っている事です。Airdropは、上場前のいわば最新の情報を手に入れている事と同じです。従って、Airdropで得られる利益は、無料で貰える仮想通貨の他に様々な情報も知ることができる点です。
一方デメリットも存在します。それは、Airdrop案件の中にも詐欺被害に遭うリスクのある、案件もあるということです。例えば、KYCのリスクです。Airdropの中には、配布の条件としてユーザーに仮想通貨を配布する為に個人情報を請求されます。ただ、メールアドレスなどAirdropをする為に本当に必要な場合もあるので勘違いしてはいけません。デメリットで紹介しているのは、Airdropをする為と謳って住所・名前・年齢・電話番号、など様々な個人情報を登録させる事もあるので、そのような信頼性に疑問を抱くような内容は避けましょう。
2つ目は、Airdropする際に送金手数料を請求される際に、相場よりも高額な金額を要求している場合もあります。
Airdrop（エアドロップ）の詐欺に注意
Airdrop（エアドロップ）自体は、画期的で開発チームにとっては仮想通貨やプロジェクトの知名度を上げるチャンスです。そして、仮想通貨投資家にとっても、資産形成を行う機会でもありメリットもあります。しかし、仮想通貨投資家は、数多く存在するAirdropの案件を、慎重に見極める力も必要でしょう。
