【仮想通貨メディカルビット（MedicalBit）の将来性と購入方法】超高齢化社会をブロックチェーンで支える「医療系の仮想通貨メディカルビット」の可能性

仮想通貨メディカルビット（MedicalBit）とは？

メディカルビット（MBCコイン）は、MedicalBit財団が、ICOによる資金調達のために発行しているICOトークンをいいます。

ICOは、Initial Coin Offeringの略称で、「新規仮想通貨公開」と訳されることがあります。株式の世界でいうIPO（新規株式公開）に類似し、ベンチャー企業のユニークかつ広い共感を呼びそうな新たなプロジェクトにおいて、世界中から資金調達するために用いられます。仮想通貨を資金調達の目的で応用しているのです。プロジェクトの支持者が、ICOトークンと呼ばれる仮想通貨を購入することで、企業はIPOよりも容易な手続きで資金調達が可能となります。

ICOトークンの購入者には、株式のような配当金などを企業から受け取ることはありません。しかし、購入者特典として、プロジェクトの成果物である商品やサービスをお得に受け取ることができる可能性があります。また、そのICOが世間で注目されて人気を集めるほど、ICOトークンの取引価格が上昇しやすいため、キャピタルゲインに期待することもでき、さらなる投資家を呼び込む好循環が生じると期待されます。

今回、MedicalBit財団が世界に向けて販売しているICOトークンが、メディカルビット（MBCコイン）なのです。

高度な医療を、より多くの患者さんへ提供するメディカルビット（MedicalBit）

「人生100年時代」というキャッチフレーズが、よく聞かれるようになった昨今、これからの超高齢化社会を支えるために、従来以上に重要性を増してくるのが、「医療」の分野です。

日本は「国民皆保険」の充実した健康保険制度に支えられ、充実した医療が安価で受診できるようになっています。ただ、高齢者にとっては医療の恩恵を十分に受けられるとはいえない環境にあるのも確かです。

都市部から離れた地域、離島や僻地にも、先祖から受けついだそれぞれの土地を守り、多くのお年寄りが住んでいます。身寄りがないために医療が充実した都市へ移住するのが困難な方々もいらっしゃいます。また、都市部に居住していても、疾病の症状が重く、通院が難しい人もいるでしょうし、逆に仕事が充実していて、なかなか通院する時間を持てない高齢者もいます。

そのような高齢者に求められているのが「遠隔医療」の本格的な実用化です。遠隔医療は、インターネット回線を通じて医療に関するコミュニケーションを行えるようにする技術です。遠隔医療のアプローチには、おもに2つあります。

ひとつは、医師と患者とのコミュニケーションです。患者が自宅などに居ながらにして、自分の体質や症状などをよく知っているかかりつけ医師と、Skypeなどのリアルタイム動画コミュニケーション（テレビ電話）によって、問診や診察を行えるようにするアプローチです。ビジネスでいえば、BtoC（企業対消費者）の関係性に近いです。もうひとつは、街の医師と専門医とのコミュニケーションです。ビジネスに例えるならばBtoB（企業対企業）の関係性です。

これからの遠隔医療を支える「電子カルテ」

患者のことをよく知っており、円滑にコミュニケーションを取れる医師（開業医・かかりつけ医）と、特定の疾病や治療法について深く知悉している専門医とが、電子カルテを通じて離れた場所でも連携できるようになります。電子カルテという共通情報を通じて、お互いにコミュニケーションを採ることができれば、難病や珍しい症状で苦しむ患者にとっても大きな恩恵を受けられるようになります。患者の症状や個人情報が記録されたカルテを、オンライン上で安全に共有できれば、僻地や島嶼部に住む患者さんに対する診察の水準が飛躍的に引き上がるものと期待されています。

とはいえ、カルテに記載されているのは、患者個人の高度かつデリケートなプライバシー情報です。もし、悪意ある第三者にその内容が知られてしまえば、患者にとって精神的な衝撃が大きいですし、差別的扱いの温床にもなりかねません。インターネットを介して、そのまま送信するわけにはいきません。

ただ、カルテを電子化し、ブロックチェーン上に掲載すれば、ネットで共有してもハッキング（ネット上での悪意ある情報の盗み取りや操作）による攻撃から防衛する安全性が飛躍的に高まります。
ブロックチェーンは、仮想通貨システムの裏付けとなる暗号技術で、それを電子カルテに応用すれば、治療行為の当事者でない第三者が読みとることができないだけでなく、内容を不正に書き換えることもできなくなります。不正な漏洩や改ざんから、患者さんを守る機能があるのです。

しかも、クラウド上に電子カルテを載せることができれば、多種多様な専門分野の医師同士が、ひとりの患者のために連携して治療に臨むことが、今よりずっと容易になり、人類の医療技術が革新的に発展するものと期待されます。
従来用いられてきた、紙のカルテを上回る安全性と利便性を、ブロックチェーンに記録された電子カルテは双方ともに実現できるものと考えられているのです。

メディカルビット（MedicalBit）は、電子カルテの発展に寄与するICO

このようにブロックチェーン技術を応用させて安全性を高めた「電子カルテ共有構想」を、経済的に支援するのが、「メディカルビット」というICOプロジェクトです。ICOは、Initial Coin Offeringの略で「新規仮想通貨公開」と訳されます。つまり、電子カルテの本格的な実用化に必要な資金調達を、ICOトークンという仮想通貨を介して賄おうとしているのです。

この「メディカルビット」の資金調達の目的で用いられるICOトークンが世界的に注目されて人気を集めれば、トークンそのものの相場も上昇するため、トークンを初期に購入して支援した投資家にとっても一定程度の利益が還元されるものと期待されます。

さらに、電子カルテを中心とした遠隔医療のエコシステムの上に、メディカルビットを流通させることによって、患者さんが治療費を仮想通貨で決済させることも可能になるでしょう。メディカルビットでの決済を選択すると、日本円での決済よりも割り引いた額の治療費となる特典も付与される予定です。この割引特典が浸透すれば、患者さんの間でメディカルビットの普及も加速していくでしょう。

遠隔医療を今よりも手軽に、便利に利用できるようにするため、MedicalBit財団が開発するスマートフォンアプリ（iMedsn健康アプリ）には、処方されたお薬の情報を自動的に保存される機能が提供され、動画などで健康サポート情報などが配信されるようになっています。さらにはメディカルビットを保存・管理し、オンラインでやりとりするウォレット（仮想通貨の財布）としての機能も追加されると発表されています。

また、セルフメディケーションを促進するため、ドラッグストアでの商品決済手段としても、メディカルビットが使えるようになる予定です。

さらに、健康保険組合と連携して、フィットネスなどでの健康管理ができている人には、メディカルビットが特典として付与される構想もある模様です。