仮想通貨について調べたり、情報を収集していると、トークンという言葉を見かけることが多くなってきました。仮想通貨とトークンは、ほぼ同じものと考えられていますが、正確に言うと、違いがあります。最近ではトークンに注目が集まるようになっており、2017年はザイフトークンが高騰して話題になりました。そして、2018年に入ってからも、取引所トークンが高騰し、注目を集めています。ここでは、トークンとは何かということや、その仕組み特徴、そして、「メインネット移行」と呼ばれるプロセスを解説していきます。

仮想通貨とトークンの違いとは

仮想通貨とトークンの違い有名な仮想通貨には、ビットコインやイーサリアムがあります。これらは、初期に生まれた仮想通貨であり、ブロックチェーンという仕組みによって作られています。そして、トークンとは、それらの仮想通貨のブロックチェーン上で発行された独自のコインのことを言います。トークンの発行には、イーサリアムのプラットフォームを使われていることが多く、ほぼすべてのトークンが、イーサリアムのブロックチェーン上を動いています。

このように、トークンは、通常の仮想通貨のような独自のブロックチェーンを持っていません。仮想通貨とトークンを簡単に説明するのであれば、独自のブロックチェーンを持っているのが「仮想通貨」であり、ビットコインやイーサリアムなど、既存のブロックチェーン上で発行されたものが「トークン」であるということができます。

トークンは、仮想通貨と違い、ごく簡単に発行することができます。例えば、自分だけのトークンも作ることが可能です。ただし、世の中に流通し、誰かが価値を付けてくれないかぎり、そのトークンは無価値ということになります。トークンの発行者の中には、たくさんトークンを保有してくれている人に対して特典を付けたり、何らかの優遇措置を設けたりして、トークンの価値を上げる工夫をしている人もいます。このように、発行者がある程度自由に活動できるところも、トークンの魅力の一つとなっています。

トークンの種類にはどのようなものがある?

トークンには、コンピューターを使って採掘して得るタイプの「カレンシートークン」と、ICO(イニシャル・コイン・オファリング)を通じて発行される「アセットトークン」の二種類がありますが、ICOを通じてトークンが発行される場合がほとんどです。このICOは、株式のIPO(新規公開株)に非常に似ています。

IPOでは、資金調達をしたい会社が、未上場の自社の株式を、証券取引所に新たに上場することを言います。投資家は、IPOの抽選に申し込み、当たった場合は、未上場の株式を手に入れることができます。そして、取引所に上場後、自由に売買できます。一般的には、取引所に上場したときに、IPOで株を手に入れられなかった人が殺到することが多いことから、株の価格が高騰する傾向にあります。よって、IPOで株を手にいれた人は、大きな利益が出る場合が多いのです。

仮想通貨のICOも、この仕組みと非常に良く似ています。IPOと違う点は、間に主幹事証券と呼ばれる「証券会社」が仲介しないことです。資金調達をしたい企業やグループが、直接投資家から資金を調達できるので、証券会社に払うべき手数料が一切かからないというメリットがあります。

ICOでは、資金調達をしたい発行元が、トークンプレセールというものを行います。このトークンが欲しい人は、まず申し込みを行います。申し込み者が多い場合は、抽選が実施されます。そして、当たった人は、当たったトークンを買うために必要なお金(イーサリアム)を送ります。そして、トークンが投資家に付与されるという仕組みです。

トークンの発行には、イーサリアムが使われる場合が多い

これらのICOで発行されるトークンは、イーサリアムを使って行われており、イーサリアムのブロックチェーン上で発行されています。このように、自分のものではない、他の仮想通貨のブロックチェーン上で動いているものがトークンの特徴です。よって、もしも万が一、本体であるイーサリアムに技術上のトラブルが起こるようなことがあれば、トークンも非常に大きなダメージを受けてしまうということになります。

仮想通貨取引所のHuobiが行った調査では、仮想通貨の時価総額ランキングトップ100のうち、約94%がイーサリム上で発行されたトークンだという興味深い結果が出ています。このように、ICOを行うには、イーサリアムがかならず必要であるため、イーサリアムがトークン発行を後押ししてきたとも言えます。しかし、最近はその弊害も指摘されています。

トークンは、画期的な資金調達方法ですが、誰でも簡単に、何億、何十億というお金を集めることができるため、詐欺を目的としたICOが横行するようになったのです。トークンプレセールを行う際には、ホワイトペーパーというものを読み、投資家が「そのトークンには、将来性があるかどうか」を判断します。内容は、そのトークンがどのような目的で作られるかということや、そのトークンの価値を高めていくために、開発陣が今後どのようなことを行うのかなどが詳細に書かれてあります。いわば、証券で言えば目論見書のようなものです。

しかし、詐欺を目的とした団体は、ホワイトペーパーに適当なことを書き、トークンセールでお金を集めます。そして、お金を手に入れたあとは、開発をやめてしまいます。発行されたトークンは、紙きれ同然になってしまうのです。

このような詐欺が横行するようになったため、仮想通貨のICOを禁止する国も出てきています。今後、トークンセールに参加したいと思う場合は、慎重に検討を行ってから、自分がとれるリスクの範囲内のお金で投資をすることが大切です。

日本の仮想通貨取引所で購入できるトークンは?

トークンの仕組みや特徴と「メインネット移動」のプロセスを解説トークンを数多く扱っており、色々な種類のトークンが買えるところと言えば、「Zaif(ザイフ)」が挙げられます。ザイフは、比較的古くからある仮想通貨の取引所で、仮想通貨を積極的に取引してもらえるよう、様々な工夫がなされている取引所です。例えば、仮想通貨の毎月積み立てられる制度がありますし、ビットコインを売買すると、手数料がかかるのではなく、逆にもらえる場合もあります。ザイフでは、「カウンターパーティ」や「ペペキャッシュ」など、様々なトークンの売買ができますが、その中でも知名度が高いものが「ザイフトークン」です。

ザイフトークンは、取引所であるザイフが発行しているトークンです。2017年に、1週間で25倍になる高騰が起きたことから、記憶に残っている人も多いのではないでしょうか。仮想通貨市場が活気づくと、このように取引所のトークンが値上がりする傾向にあります。また、2018年に入ってからも、海外の仮想通貨取引所のトークンが高騰し、注目を集めています。仮想通貨に資金が流入し、市場環境が良くなると、取引所トークンがますます評価されていくと考えられていますので、値動きをチェックしておくのも良いでしょう。

トークンが独自のブロックチェーンに移行する「メインネット移行」

最初はイーサリアムのブロックチェーン上で動いていたトークンが、自分達独自のブロックチェーンに移行する場合があります。これを、メインネット移行といいます。このように、トークンが独自のブロックチェーンを立ち上げ、ある意味親である「イーサリアム」から独立していく場合、市場からは高く評価される傾向にあります。

メインネット移行を行うトークンの場合、あらかじめ、ホワイトペーパーには「いずれメインネット移行する」と明記されている場合が多いので、「移行する=プロジェクトが順調に進んでいる」と判断され、好材料となります。また、メインネット移行をする場合は、トークンの保有量に応じて、メインネット移行後に使われる仮想通貨が配布されるので、トークンを買い集める動きが出て、トークンの価格が高騰したりもします。このように、メインネット移行を謳っているトークンは、そのプロジェクトがしっかりと進めば、評価が高まっていくと考えられますので、ICOに参加する際は、是非ホワイトペーパーをしっかりと読み込んでみてください。

仮想通貨とトークンは、厳密に言うと違いがありますが、取引所で売買する際は、何ら変わりはありません。どちらに投資するにせよ、将来性があり、競争の中でも生き残っていけるような通貨を選ぶようにしましょう。