仮想通貨を活用した新しいシステム開発やゲーム開発、他にも送金機能を改良させたものなど様々なプロジェクトが進行しています。2017年から仮想通貨投資を始めた方で、もしビットコインバブルにおきた相場やファンダメンタル分析を行っているのであれば、多くは利益を得られる機会が少ない状況でしょう。なぜなら、冒頭でも触れたように仮想通貨と周辺環境が変化しているためです。
環境が変化しているといっても、単純にチャートの動きが2017年と2018年で違うという話ではありません。仮想通貨の役割と、開発を進める企業の方向性が変化しているという意味です。そこで今回は、仮想通貨の開発を行っている企業の、方針について特徴を紹介することや、最近注目されている仮想通貨Enigmaの概要について説明をしていきます。仮想通貨Enigmaは、メジャー仮想通貨のポジションではありませんが、開発元がMITであることやその内容が実用性且つ将来性に期待できるので、仮想通貨投資家はチェックしておくのがいいでしょう。
仮想通貨の役割とは
仮想通貨投資を最近始めた方の中には、仮想通貨の役割について分からないことが多く悩んでいる場合もあります。2017年頃に起きた国内の仮想通貨ブームでは、仮想通貨が決済や送金といった既存の法定通貨と同様の機能を有しているという点で、注目されていました。また、仮想通貨に触れたことのない一般の方も、仮想通貨は通貨としての役割を持ちつつも法定通貨に属さない、新たな通貨として開発・運用されているというイメージとなっていました。
特にテレビなどでは、仮想通貨の決済機能や非中央集権方式の流通について、特集が組まれていた事例の傾向がありました。そのため、前述のイメージのまま仮想通貨投資を始めた方は、仮想通貨が持つ役割を決済・送金としてのみと考えてしまいます。決済や送金手段として用いる事ができる点も、仮想通貨の役割であり画期的な機能ですが、2018年の仮想通貨市場で投資による利益を狙うのであれば、不十分といえます。
仮想通貨は決済や送金手段
仮想通貨は、国内の法律で「通貨」として定められているので、通貨としての役割という考え方自体は間違いではありません。しかし、仮想通貨を構成するブロックチェーン技術などは、歴史の浅いシステムであることから、エンジニア達は全ての機能を把握していません。そのため、他分野でも用いる事ができる可能性があるとされていることや、新たな発見が相次いでいる事によって、企業や研究機関を中心に通貨以外の役割で仮想通貨を用いる研究開発が進んでいます。
つまり、仮想通貨の役割の1つが、決済や送金手段としての役割であり、新たに発見・生み出された役割りがプラットフォームであったり、ゲーム開発であったりするのです。したがって、仮想通貨投資をする上でも、決済や送金手段を分析の基準にしてしまうと、続々と開発・発行されている仮想通貨の機能や役割を相場の分析にあてはめることが難しくなります。
これから仮想通貨投資を始める方や、現在仮想通貨投資をしている方で通貨としての役割を中心に考えている方は、柔軟な発想で仮想通貨を理解することが必要です。例えば今回紹介する仮想通貨Enigmaの役割は、通貨としては勿論ですがデータの管理・売買を中心に考えられています。これまで、為替取引のように、仮想通貨投資をしていた方にとっては、なかなか通貨とデータ管理が結びつかないかもしれませんが、投資で利益を得る事も考えているのであれば理解する必要があります。
特に、仮想通貨に用いられているブロックチェーン技術は、仮想通貨専用ではなく様々なシステムに応用できるので、仮想通貨Enigmaのように新たなプラットフォームとして開発することが可能ということです。これらの背景を理解した上で、仮想通貨Enigmaの特徴を理解しましょう。
仮想通貨Enigma（エニグマ）とは
仮想通貨Enigma（エニグマ）は、世界的に有名且つトップレベルの頭脳を持つ方達が在籍している、マサチューセッツ工科大学（MIT）の実験・研究によって開発、発行された通貨になります。2017年10月に発行され、日本語読みでは、エニグマとなり通貨単位はENGです。通貨発行上限枚数は、15億ENGとビットコインなどメジャー仮想通貨と比較して、発行量が多いことも特徴です。
時価総額は、日本円で約350億円となっており、ランキングでは80位台を推移しています。したがって、開発元を基準に分析すると、世界的に見てもメジャー仮想通貨の要素を持っていることが分かり、数字だけに注目するとマイナーな仮想通貨という認識になります。今回の場合、マサチューセッツ工科大学が開発元ということもあり、メジャー仮想通貨になりうるという予測を立てるのもありです。
仮想通貨Enigmaの開発目的は、仮想通貨に組み込まれているブロックチェーン技術の特徴である、分散型のシステムを発展させて個人情報など秘匿化が必要なデータを、保持させるためのプラットフォームです。また、マサチューセッツ工科大学の開発チームは、スケーラビリティ問題の解決に繋がる機能も実装させており、データ管理・処理に関する高度なシステムを仮想通貨Enigmaに搭載させています。
仮想通貨Enigma（エニグマ）の特徴
続いて仮想通貨Enigma（エニグマ）の特徴について紹介していきます。まずは、前述でも触れたプラットフォームとして開発された点です。主に分散方式・秘匿化を強化したデータ作成・管理に関するプラットフォームとして運用を考えられています。仮想通貨Enigmaでは、スマートコントラクト機能を利用できるのですが、イーサリアムのスマートコントラクトは、作成したデータについて誰もが閲覧できる状態にありました。
オープンソースとしては非常に有効ですが、秘匿化したいデータや業務上機密にしておく必要がある場合には、デメリットの1つとして考えられていました。そこで、仮想通貨Enigmaは、スマートコントラクト機能をシークレットな状態に改良し、作成したプログラムデータを秘匿化することが可能になっています。
また、仮想通貨Enigmaで保管・作成・配布できる契約やデータは、仮想通貨に限らず身分証明や何らかの契約内容の取り決めなど多岐に渡ります。さらに、秘匿化したデータを特定の相手にのみ公開できるよう、柔軟性があることも仮想通貨Enigmaの大きな特徴です。
2つ目の特徴は、仮想通貨Enigma内にカタリストと呼ばれる、投資ファンド専用のツールを実装している点です。例えば、カタリストのデータベースに、様々な仮想通貨のデータが保管されており、投資ファンドはそれらのデータを活用した、仮想通貨市場の分析・予測データを作成することができます。
3つ目の特徴は、仮想通貨Enigmaの通貨としての利用方法についてで、プラットフォーム上のプレミアサービスへの利用料や、投資ファンドのデータ作成などの報酬などで運用されます。ちなみにですが、仮想通貨Enigma自体は、仮想通貨取引所に上場しているので通常の仮想通貨投資で購入することも可能です。
仮想通貨Enigma（エニグマ）の将来性と取り扱っている取引所
仮想通貨Enigma（エニグマ）の将来性についてですが、主に投資ファンドによる利用や企業などによる秘匿化が必要で膨大なデータの作成・保管などで利用が期待されています。また、スマートコントラクト機能を発展させた、秘匿性の高い契約機能は個人・法人問わず信頼性が高いと考え、需要が伸びる可能性があります。
2018年7月時点で仮想通貨Enigmaを取り扱っている仮想通貨取引所は、世界的に有名なバイナンスやビットレックスです。ただし、国内の仮想通貨取引所で取り扱っていないため、国内でビットコインやイーサリアムといった取引に使用できる仮想通貨を購入します。そして、バイナンスなどへ入金したのちに、仮想通貨Enigmaを購入する方法が一般的です。
